医療機器の設備資金調達：融資とリースの比較と高額機器の選択基準

医療機器の調達手段は大きく①融資購入（銀行・WAM・日本政策金融公庫）、②リース、③割賦販売の3つに分かれる。融資購入は機器を自社資産として保有するため減価償却ができ、長期使用時の総コストが最も低くなりやすい。

リースは初期費用負担が小さく、リース料が全額損金算入できる点と固定資産税・動産総合保険などの管理事務をリース会社が担う点が運営上の利点だ。割賦販売は所有権が分割払い完了時に移転する形式で、融資とリースの中間的な性格を持つ。

どの手段を選ぶかは機器の耐用年数・技術更新スピード・自院の自己資金余力で判断することになる。

高額医療機器の融資は調達ルートが複数存在する。独立行政法人福祉医療機構（WAM）の医療貸付は「1品あたり購入価格5,000万円以上の高額医療機器」で「民間金融機関が融資しない場合の資金」を融資対象とする政策金融だ。

融資上限は7億2,000万円以内・購入価格の80%まで、償還期間は機器種別に応じ5〜10年、長期固定低利が特徴になる。これに対し1品5,000万円未満の医療機器（一般的な超音波装置・内視鏡・電子カルテ等）は民間銀行のプロパー設備融資・信用保証協会付き融資・日本政策金融公庫の医療貸付が中心的な調達手段になる。

WAMは申込窓口が東京本部・大阪支店に集約され審査期間が長めになる一方、金利優遇度が高く長期返済が組めるため、CT・MRI等の高額機器導入時には第一選択肢として検討する価値がある。

高額医療機器の融資とリースの選択は「機器の技術更新サイクル」と「自院での想定使用年数」のどちらを優先するかで決まる。CT・MRIは法定耐用年数6年で、メーカーが3〜5年ごとに新世代機を発売するため陳腐化リスクが高い。最新の画像精度・撮影時間を保つことが診療報酬・患者満足度に直結する科目（整形外科・脳神経外科・がん専門外来）では、リース契約満了時に最新機種へ乗り換える戦略が有効になる。

一方、手術台・滅菌装置・透析装置などは法定耐用年数（手術機器5年・消毒殺菌用機器4年・透析機器7年）に対し実際の使用年数が長く、技術更新も緩やかなため、融資購入で減価償却を取り総コストを抑える判断が合理的だ。

年間使用率が極めて高い基幹設備は故障時のダウンタイムが診療収入を直撃するため、保守契約の手厚さで調達手段を選ぶケースもある。リース契約には保守がパッケージ化されていることが多く、自院の保守体制が薄い場合の選択肢になる。